社葬 - 斎場マーブル

葬式に求められるコストは、原則的には主宰者が負うことになります。ですので、社葬であるのなら会社組織が、個人葬であれば一個人が負うことになります。社葬のケースでは、会社組織の活動のひとつとして葬式がおこなわれることになります。

企業のための活動の1つとなるため、社内では細かなプランニングが立てられることになり、加えて会計処理も行なわなければなりません。簡単に説明しますとどの位のスケールの葬式に決めるのかという会議の議事録を取らないといけませんし、取締役会の承認を獲得してようやく会社組織の総意になります。

他にも社葬に求められる費用は会社組織が負うわけですので、それに関係を持つ経理での処理が会社内の経理課が行ないます。社葬という葬儀で成果を得ることは、故人が会社組織から居なくなっても会社運営はスムーズに行なわれていることを一般社会に訴えかけることにもつながります。

社葬を円滑に、充足されたものとして行いたいと言うのならば、前もって総務部で、担当係を決定し、人員の配置を実施しておくことが重要になります。運営体制をきちんと調整しておくことが一番最適といえます。あらためていうまでもなく、社葬を扱う葬儀社のバックアップについても活用することです。

その一方で、サポートを受けながら、会社内できちんと対応できることが賢明だといえます。どの様な社葬を行なうか、その基本姿勢やスケールによっても違ってきますが、受付係、さらに会計係そして、案内係、それから駐車場係等を、各自設置しておくとよいでしょう。

社葬で成功を収めることは、故人が企業から消えても会社の運営管理は快調に行なわれていることを社会に呼び掛けることにつながります。企業の威信に結び付いていると考えて間違いありません。